★wAppA★です！
☆～(❛౪❛*๑)
今回は、真面目なお話。
先日お伝えしたギャングストーキングについて、少しだけ掘り下げたいと思います。
簡単に言うとギャングストーキングとは、様々な手段を用いて大規模な集団で個人に対し監視、追跡、嫌がらせを行うというものです。
その手段の中には、思考盗聴と呼ばれるものもあり、(僕の場合)おそらく脳の一部である前頭葉の思考をデータ化したものをスーパーコンピュータで管理するというものかと思われます。
そうして得た個人の思考データを不特定多数の人間で共有し、ターゲットを監視します。
また、その逆の音声送信という技術もあります。
これは、音声データをターゲットの脳に強制的に送り付けるというもので、リアルタイムで音声を送ることも可能なようですが、基本的にはAIによりあらかじめ用意された定型文による受け答え(チャット)が多いようです(あくまで僕の場合です)。
他の被害者の方の報告では、このテクノロジー犯罪(思考盗聴、音声送信)により、脳に外傷を与えることも可能だといいますが
、僕はまだ体験していません。
思考盗聴、音声送信については、下に貼ってあるリンクにも説明があります。
僕のブログのバックナンバーにも資料が貼ってありますので、そちらも併せてご参照ください。
日本国内のギャングストーキング、テクノロジー犯罪による被害者の数は、確認されているだけでも３０００人以上いるといいます。
何故、このような卑劣な犯罪が日本国内で取り締まれずに放置されているのか。
そこには、国家への圧力による行政の協力が、背景にあることがわかっています。
警察、検察、都道府県知事、保健所などの行政に加え、精神科医ら民間医療機関の協力もあるようです。
ギャングストーキングの被害が広がり始めてから、10数年。
当初は、まだ対抗する手段も無く、被害者は泣き寝入りしなければいけない状況だったかと思います。
ですが、２０２３年現在。
ヨーロッパのある国では既に重罰の対象とされているらしく、アメリカでもバイデン大統領が被害者に対し、多額の賠償金を支払うなど状況は一変し、日本国内でもテクノロジー犯罪による被害を国民の多くが知ることとなった今、それに対抗するためのカードとなり得る法律もいくつか存在するようになりました。
刑事訴訟と民事訴訟の両面で考え、法律をうまく活用すれば、この巨悪にも勝つ目もあるのかなと、個人的には思います。
裁判の際の、カードとなり得る法律をいくつかご紹介します。
⚫侮辱罪
⚫名誉毀損罪
⚫信用毀損罪
⚫偽計業務妨害罪
⚫強要罪
⚫破壊活動防止法
⚫不当寄付勧誘防止法
⚫国家賠償法
などがあります。
これら法律を駆使し、第三者に理解を得られるような裁判内容にしてあげることが可能であれば、アメリカのように国家から、はたまた某宗教団体からも、賠償金を得ることが可能なのではないかと、僕は思います。
時代が刻一刻とうつり変わって行き、テクノロジー犯罪、ギャングストーキングによる被害の認識が高まりつつある今、僕はこれを機とし、既に行動を開始しています。
現在、各方面から手続きを進めており(内容は伏せますが)、逃げ道を作らせぬよう詰将棋のように網目を張る作業中です。
とはいえ、どれだけ強いカードを揃えようとも、裁判には弁護士が必要です。
ギャングストーキングの組織側の手の内にいる弁護士もいるわけでして、そこを見極めるのも大変な作業です。
慎重に慎重を重ね事を進めていく必要性はありますが、今のところ手応えは感じています。
時間はまだかかりますが、勝利を信じ戦っていきたいと思っています。
そして、現在被害に遭われて困惑している方々に、僕からアドバイスを出来るとすれば、メンタルを強く持つことです。
相手は、脅しや誘導がメインです。実際に手を出してくることはまずありません。
相手の言うことに惑わされず、自分を曲げずに強い気持ちで前に進んでください。
世にはびこる不正を叩くつもりで、一緒に頑張っていきましょう。
（☆´∀｀人´∀｀☆）
それでは、ここまで読んで頂きありがとうございました！
See you next time！
お疲れ様〜！♡(*･ω･)*_ _)(｡･ᴗ･)_🍵
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